株で儲かる! 『会社四季報』の読み方、使い方

値下がり益追求も投資の一法

信用取引残高

大半の銘柄は買い残が上回っている。信用買い残が多いことは、買い人気が強いことを示しているが、
また値上がりしたら売ってやろう、と待ち構えているグループであり、新たな買いに対して売り向かう。

PER(株価収益率)・・・株価/1株利益

1株利益当り利益の何倍で株が買われているかを見る指標。
このPERを同業他社や全銘柄と比較することによって、割高か割安かを判定する。
株式が生み出す利益に注目。

PBR(純資産倍率)・・・株価/1株当り純資産

1株当り純資産(株主資本・BPS)の何倍まで株が買われているかを見る指標。
株式の持つ資産価値に注目。
経営破綻など異常事態にない限り、株価はBPSを下回ることはない。つまり、PBRが1倍を下回ることはない。

ROE(株主資本利益率)・・・当期利益/株主資本

株主資本から毎期どれだけの利益をあげているか。
高いROEを維持できる企業であれば、株主は配当をたくさん貰うよりも、再投資に使ってもらった方が有利である。
長期的視点に立てば、株主資本が成長していけば、株価も上がり、インカムゲインよりも高いキャピタルゲインを得られる。

・仕手株にうまく乗ることができれば、短期間に利益を得ることができるが、初心者が深追いするのは危険だ。

資本金と発行済株式の関係

会社は、発行価格(価額)と額面の差がプレミアム(額面超過額)としてガッポリ入る。
それらは、資本準備金に全て入れていたが、改正後発行価格の1/2以上を資本金に組み入れることになった。

・既発行の転換社債やワラントのうち、まだ株式に変換されていない部分を「潜在株」といい、「調整1株益」は潜在株を加味した指標である。
・現在、上場会社では、20円、50円、500円、5000円、50000円の額面株式と無額面株式が発行されている。
・82年の商法改正で、単位株制度が導入され、50円額面なら1000株、500円額面なら100株と、
額面総額で5万円になるようにくくる制度が導入された。
ただ、単位株数を引き下げた場合、分割余力が計算上大幅に低くなるので注意が必要である。

借入金

借入金は一般的に少ない方がよいとされている。
ただ、調達した資金を大口定期預金等に両建て運用して利ザヤを稼ぐ「財テク」、
運転資金を賄う場合、証券市場の低迷で資金調達が厳しい時に設備投資や社債の償還に備えて、
金融機関から調達パイプを広げておく場合など、必要な借金もある。
ただ、それは会社の体力や成長力に見合っているかが重要である。

金融収支

(受取利息・割引料+有価証券利息+受取配当金)-(支払利息・割引料+社債利息)
で算出される。

株式分割

「将来とも増益予想」という自信の表明ともいえる。
保有株数が増大し1株当りの平均買いコストが低下するメリットもあるが、配当を多く支払うというデメリットもある。
一方で分割比率だけ株価も下がるが一般的にはやがて復元する性質もある。(店頭など株価引下げ目的の場合除く)

{分割原資}
・・資本金の中の額面超過分(資本金-額面×発行済株数)+資本準備金
{分割余力}
・・分割原資÷株数÷額面

順調に利益を伸ばしている企業の分割を狙え。
成長株と評価されている銘柄は、権利落ち後の初値が理論株価を上回るのが普通だ。
A.B.Cの順で可能性高い。

新株落ち後安くなっているようでは投資妙味はなく、むしろ妥当値を上回って買いにくくなった銘柄こそ投資妙味が大きいと考えるべきである。
ただし商法の規定では、1株当りの純資産額(株主資本)は5万円を下回ってはいけないとされている。
50円額面で100株単位の会社や期中に1単位株数を小さく変更した会社は、分割余力は小さくなる。

・単位株主にならなければ株主総会における議決権、共有権がない。
・単位未満買取制度・・・企業はこれが増えると一時的に自己株を保有することになる。
・単位株主数は上場基準などで決められており、一定期間はこの条件をクリアしなければ上場廃止になる恐れもある。
(東証1部では上場株数1000万未満で最低800人、店頭は200人必要)
・この数を確保するために売買単位の引下げが増えている面もある。

・証券保管振替機構で不明化した株主状況

・株価形成や買占めとの関係深い浮動株
浮動株比率が高い会社の株価は変動が緩やかであることが多い。
売買される可能性の高い浮動株。浮動株が少ないと少々の売買でも株価の変動に大きな影響を与えることになる。

浮動株比率の高い会社は、安定株主が少ないことから、株式の流動性が高い反面で株主が変わりやすい面がある。
浮動株比率が50%を超えるような企業は要注意である。

安定株主のいない会社では株主欄に仕手筋が登場したら要注意。
浮動株が多いと株式の需給バランスが悪化するため株価が低迷することも多い。
自社株買いでこの比率を下げたいと考える企業も多い。

特定株比率

特定株は安定株主とよべる名義のことである。
特定株比率は75%以下でないと上場廃止に追い込まれる。

資本異動

減資は再建会社に多く見られる。
自社株消却は、剰余金の範囲で自社株を買い入れ、消却するもの。
膨れ上がった株主資本や流動株を減らすことで、ROEの改善や需給の改善を図ることができる。

・株式に代わって有力な資金調達手段になったのが、普通社債(SB)である。

転換社債

転換価額下方修正条項付き転換社債
コール・オプション付き転換社債・・・株価が上昇しても転換が進まない時に、プレミアムを付けて投資家から買い取る。

ワラント債(新株引受権付き社債)・・株価がどんなに高くなっても行使価額で新株を購入できる。

店頭特則銘柄・・利益や配当基準がないため、赤字企業でも公開できる。

店頭株投資のポイント

①経営者を買う
②技術を買う
③ファイナンスを買う

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